太陽光発電について
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対応策は世の中多く存在致しますが、一番身近で効果を目の当たりにできるのが太陽光発電
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2011年3月の福島原発事故の影響もあり、再生可能エネルギーがますます注目を集めています。
再生可能エネルギーは、温暖化の原因である二酸化炭素の排出量削減にも貢献できると言われています。
さて、家庭でできる再生可能エネルギーの代表と言えば、「太陽光発電」ではないでしょうか。
日本政府は太陽光発電システムの普及を後押しするために、2009年11月1日から余剰電力の買い取り価格を従来の価格（24円／kWh）から上乗せしています。（平成23年度に新しく設置した場合は、40円／kWh）自宅の屋根に太陽光パネルを設置したくてもよくわからないという方、今回は「太陽光発電」の基本知識について「おしえて！HOME’Sくん」に寄せられている意見からまとめてみました。
■太陽光発電の仕組み
太陽光発電は、簡単に言うと屋根に設置された太陽光パネルで太陽の光を電気に変えるシステムです。まずは太陽光発電のメリットとデメリットを知っておきましょう。
●メリット
エコに貢献…二酸化炭素の排出量が削減できる。
家計にやさしい…自宅で発電した電気を使う分には電気代は無料。余った分（余剰電力）は電力会社に売ることができる。
●デメリット
導入コストが高い。→解決できます!
発電量が気候条件に左右されてしまう。→解決できます!
現在の太陽光発電システムは蓄電の機能が無いので、電気を貯めておけない。→解決できます!
太陽光発電を検討する際に、導入コストが高いことが大きなデメリットとして考えられてきましたが、
最近は各メーカーの努力もあり、太陽光パネルの価格も下降傾向にあるようです。
■設置方法
太陽光発電システムの設置には、以下の機器が必要になります。
1.太陽の光から電気をつくる【太陽光発電モジュール（太陽光パネル）】
太陽の光エネルギーを吸収して電気に変える「太陽電池モジュール」で太陽光から電気を創ります。
2.家庭で使える電気に変換する【接続箱】
太陽電池からの直流電力を一本にまとめ、パワーコンディショナに送ります。
パワーコンディショナー
太陽電池モジュールで発電した直流電力を、インバータで交流電力に変換します。
3.電気を各家電製品に送る【室内分電盤】
「パワーコンディショナー」から、屋内に設置してある「分電盤」に配線を接続し家電製品等に電気を送ります。
4.売る電気と買う電気を量る【電力量計】
既設の「買電用電力量メーター」の隣に、「売電用電力量メーター」を取り付け、太陽電池で創った（発電した）電気のうち、余った電気を電力会社へ売電します。
自宅の屋根に「太陽光発電モジュール」を設置し、そこで発電された電気は、「パワーコンディショナー」にて直流から交流に変換されます。それを「発電モニター」につなぐことで、発電された電気の量や、利用している電力などがリアルタイムで確認できるようになります。
発電モニタを使って電気量が可視化されることで、現在使っている電気量の把握ができるので、電気をこまめに消したり、無駄なコンセントを抜いたりと、節約の意識も強くなるようですね。
また、屋根の向きや角度によっては、発電できる量に変動があります。
太陽光発電システムの設置が推奨できない家もありますので注意が必要です。
■費用は？
取り付けるパネルの枚数や種類によって、価格は大幅に変動します。目安の価格としては、1kWあたり工事費込みで60万円と言われています。太陽光発電の 普及を推進している「太陽光発電普及拡大センター」によると、2011年4月の平均設置容量は3.96kWですので、単純計算すると237.6万円となり ます。
どこのメーカーの太陽光発電システムを導入するか、どのような太陽光パネルを利用するか、現在はたくさんの種類のパネルがありますので、変換効率（太陽光 のエネルギーを電力に変換する効率のこと）なども踏まえて、当社では丁寧にご説明、ご案内させて頂いております。
国と自治体からの補助金
太陽光発電の設置を検討する際に外せないのが、この「補助金」の存在です。
補助金は、国からの補助金、都道府県、市区町村からの補助金があります。
国からの補助金は、以下の諸条件をクリアする場合に1kWhあたり48,000円となっています。（平成23年度現在）
●補助金を受けるための条件
太陽光発電システムが住宅に適したものであること。
太陽電池モジュールの最大出力：10kW未満。
太陽電池モジュールの性質・品質が一定期間確保されていること。
太陽光発電システムの価格が60万円／kW以下であること。
補助金についての詳細は、太陽光発電普及拡大センター（J-PEC）のサイトをご確認ください。
太陽光発電普及拡大センター（J-PEC）
また、全てではありませんが、都道府県、市区町村についても補助金が受けられる自治体がありますので、
お住まいの自治体が補助金の交付をしているか確認してみてくださいね。
